東日本大震災の影響もあり、部屋探しをする中でお気に入りの賃貸物件の耐震性が気になる人も多くなっています。
しかし、物件は大家さんの持ち物なので、勝手に耐震診断するわけにもいきませんし多額の費用も負担出来ません。
そこで、ここでは簡単に耐震性を判断するやり方として「築年数を見て確認する方法」を紹介しています。
これから部屋探しをする人・気になる物件の耐震性が心配な人は、ぜひ参考にしてください。
賃貸の耐震性は築年数を見れば確認出来る
「築年数」は建物が造られてから経過した年数を指します。
物件情報サイトなどでは、「築20年」「築平成20年」といった形で表記されますね。
耐震性を見る上で大切なのは、その建物が建てられた「年」。
耐震基準によると、木造であれば1981年（昭和56年）10月以降、それ以外のRC造・SRC造・軽量鉄骨造であれば1982年（昭和57年）6月以降に建てられた建物は耐震性に優れているとされています。
築年数で耐震性を確認する方法
- 木造：1981年（昭和56年）10月以降
- それ以外：1982年（昭和57年）6月以降
つまり、築年数が約30年以内であれば、耐震性に問題はないと判断出来ます。
耐震性を気にして新築を希望する人は約1割
とはいえ、耐震性を気にして新築を希望する人も少なくありません。
アンケートによると、部屋探しをする人の約1割が新築に入居していることが分かります。
引用アットホーム調べ「“UNDER30”私たちの選び方 ～部屋探しのプロセス＆マインド～」より
築年数は一番妥協ポイント
しかし、その一方で築年数を部屋探しの妥協ポイントとして考えている人も多いようです。
引用アットホーム調べ「“UNDER30”私たちの選び方 ～部屋探しのプロセス＆マインド～」より
確かに、築浅は家賃が高いですが、築古なら家賃は下がります。
築30年以内であればあまり心配する必要はない
耐震性を気にして新築を希望する人は多いですが、家賃が高くなってしまうのが大きなデメリット。
そのため、築古で妥協するという人も多いです。
実際、築30年以内であれば耐震基準上、特に心配する必要はないでしょう。
また、賃貸契約する時に加入する火災保険には、地震保険が含まれています。
最大で1000万円程度までなら保証してくれるため、万が一にも地震で物件が崩壊しても、そこまで心配する必要はありません。
しかし、建物の耐震性を気にするくらい注意深く物件情報を見ることは良いことです。（自分の身は自分で守るのは大切ですから）
もしも、あなたが部屋探しをする時は、今回書いた築年数で確認する方法をぜひ覚えておいてください。